信号機用の「リチウムイオン電池システム」を徳島県警に納入
～災害などの停電時にも消えない信号機を実現～
三洋電機株式会社
～災害などの停電時にも消えない信号機を実現～
三洋電機株式会社
～低コストな低炭素鋼ベースの金属基板太陽電池で変換効率16%を達成～
東洋鋼鈑株式会社
独立行政法人産業技術総合研究所
～最小膜厚5μm、最大幅200mmにより水素透過量が従来の3倍に増加、水素分離膜の小型化、省貴金属化によるコストダウンを実現～
田中貴金属工業株式会社
～新・回生充電モードで進化したエコ走行を実現～
三洋電機株式会社
～企業グループ内で伐採木の有効活用システムを構築し、循環型社会・低炭素社会の実現に貢献～
東北電力株式会社
～発電効率の改善へ貢献～
株式会社日立ハイテクノロジーズ
東芝インターナショナル米国社
～3層セル構造により、高い光電気変換効率を達成～
三菱電機株式会社
セントラル硝子株式会社
～NECグループの電池事業体制を強化～
日本電気株式会社／NECトーキン株式会社
エスアイアイ・ナノテクノロジー株式会社
～宮古島の独立型電力系統に、出力変動が大きい太陽光発電等の再生可能エネルギーを大量導入して連系した場合の電力系統へ与える影響を把握するとともに系統安定化対策に関する検証を行う～
株式会社東芝
～2010年4月より太陽光発電システムの販売を開始～
株式会社住生活グループ
～産業用途への展開も視野に入れ電池システム事業拡大へ～
株式会社日立製作所／日立ビークルエナジー株式会社
～高エネルギー密度・高パワー密度の高性能キャパシタを実現～
独立行政法人 産業技術総合研究所
～豊田市が採用し、2010年4月から本格運用開始へ～
株式会社豊田自動織機
～ノートPCなどのモバイル機器を長時間駆動～
パナソニック株式会社
～世田谷区に、『ソーラー駐輪場』『eneloop bike』を納入～
三洋電機株式会社
～免震構造等で事業継続性（BCP）確保、グローバル事業拡大に向け稼動開始～
株式会社東芝
～仏・PSA プジョーシトロエン社へ～
三洋電機株式会
～新潟県柏崎市に新工場建設を決定～
株式会社東芝
～太陽電池セルで変換効率35.8％を達成～
シャープ株式会社
～信頼性の高い太陽電池モジュールの実現に向け、産総研と民間企業31社が参画～
独立行政法人産業技術総合研究所
～関工場に新ライン設置、2011年後半に月産約1,200トン～
株式会社ブリヂストン
ペクセル・テクノロジーズ株式会社
日本では1974年のオイルショック以降本格的な開発が進めらた太陽電池。これまで灯台や山岳地帯など、電力供給が困難な場所に設置される観測装置に採用され、今では様々な電子機器や、家庭、工場などの発電にも実用化されている。太陽電池に使用される素材の多くはシリコンであるが、現在注目を浴びているのは薄く軽量で柔軟性あるフィルム型色素増感太陽電池である。技術開発をしたペクセル・テクノロジーズ株式会社代表取締役社長の宮坂 力 氏に話を聞いた。
～環境エネルギー分野向け電源として展開～
パナソニック株式会社
～2008年世界の太陽電池生産量は6.5GWと前年から大きく成長も、2009年は足踏み状態、「作れば売れる」から「いかに売るか」へ～
株式会社 矢野経済研究所
～電力vsガスの競争の舞台は、新築市場から既築市場へシフト～
株式会社矢野経済研究所
昭和シェル石油株式会社
～全社横断で取り組み、省エネ社会づくりに貢献～
三菱重工業株式会社
独立行政法人 産業技術総合研究所
～EVAシート製造のサンビックとの提携を強化～
株式会社カネカ
昭和シェル石油株式会社
日産自動車株式会社
～革新的な低消費電力アーキテクチャにより、マルチ・キャリア/マルチ・スタンダード基地局向けに業界最高クラスのダイナミック特性を提供～
ナショナル セミコンダクター ジャパン株式会社
～経済産業省「平成21年度 電気自動車普及環境整備実証事業（ガソリンスタンド等における充電サービス実証事業）」～
新日本石油株式会社／日本電気株式会社／日本ユニシス株式会社
～環境に優しいリチウムイオン・キャパシタ『Premlis』の製造／販売で提携～
日本電子株式会社
独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
国立大学法人 山梨大学
株式会社富士通研究所
シャープ株式会社
半導体小型パッケージング技術を駆使して厚さ0.8mmの極薄ソーラーモジュールを開発。ソーラーセルには、多結晶シリコンを採用し、最大電力300mWの高出力を実現しており、携帯機器の補助電源として省エネに貢献している。機器メーカーの要望によりセル表面の電極パターンをつくることが可能なため携帯機器のデザイン性が高まる。
三洋電機株式会社
三洋電機株式会社は、ハイブリッド自動車（HEV）用電池システムの開発拠点
がある加西事業所（兵庫県加西市）の敷地内に、HEV用リチウムイオン電池の新
工場を建設する。
国際石油開発帝石株式会社
国際石油開発帝石株式会社は、大型（大容量）リチウムイオン電池の量産化を進めているエリーパワー株式会社の第三者割当増資による新規発行株式の募集に応じ、約20億円を出資することを決定した。
日立造船株式会社
日立造船株式会社は、フレキシブル・フィルムによる太陽電池製造に必要な、成
形（機能性フィルム成形装置）、成膜（ロールtoロール成膜装置）、パターニン
グ（レーザ加工装置）の各装置の開発を進めてきたが、今回、一貫製造システム
として提供する体制が整ったと発表した。
http://www.hitachizosen.co.jp/news-release/cfiles/2009_472_2.html
富士電機システムズ株式会社
富士電機システムズ株式会社は、リチウムイオンキャパシタを搭載し、環境負荷低減並びに従来機に対し大幅な小型化を実現した高圧瞬低対策装置を開発し、発売した。
新日本石油株式会社
新日本石油株式会社が三洋電機株式会社と合弁で設立した株式会社ENEOSセルテックは、4月24日、家庭用燃料電池「エネファーム（ENE・FARM）」の新工場を竣工した。
http://www.eneos.co.jp/company2/press/2009_2010/20090424_01_0944355.html
株式会社帝国データバンク
株式会社帝国データバンクは、太陽電池関連企業の実態を調査し、その結果を公表した。それによると、セル・モジュールメーカーは新・旧に二分化し、太陽電池生産拠点は近畿と九州に集積しているという。
独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）
NEDOと経済産業省は、2008年秋より、地方公共団体、事業者等により実施された新エネルギー等導入事業を公募し、地域の特性などを考慮しつつ、全国各地における新エネルギー等利用の優れた取り組みを「新エネ百選」として選定し、その結果を公表した。
岩谷産業株式会社
岩谷産業株式会社は、燃料電池の高い環境特性に電源車の機動力を加えた「純水素型燃料電池を搭載する移動式電源車」を開発し、専用の水素トレーラーとともに完成したと発表した。
http://www.iwatani.co.jp/jpn/newsrelease/detail.php?idx=1045
株式会社ブルーエナジー
ハイブリッド車用リチウムイオン電池の製造・販売、および研究開発を行う株式会社ブルーエナジーは、京都府福知山市において長田野工場の建設を開始したと発表した。新工場の稼働開始は、2010年秋ごろを予定している。
日本電信電話株式会社、東邦ガス株式会社、住友精密工業株式会社
3社は、共同で業務用をターゲットとして固体酸化物形燃料電池（Solid Oxide Fuel Cell、SOFC）の3kW級発電モジュールを開発し、都市ガスを燃料とする発電試験を行い、世界最高レベル（59％〈LHV〉）の発電効率を達成した。同3社は、2〜3年後の実用化を目指す。
